記憶しておきたい新聞記事見出し2014〜2016
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「暴言」外交、危ない橋 フィリピン大統領、南シナ海で米中揺さぶる（2016/10/07朝日新聞）
「平和賞より、空爆をやめさせて」 シリアで人命救助「ホワイトヘルメッツ」（2016/10/07朝日新聞） ・・・同防衛隊は２０１４年１０月、英語教師だったサルモさんらがアレッポ東部で立ち上げた。その後、反体制派が掌握する地域で活動が広がった。救出した住民は６万人以上。現在、隊員は約３千人。ほぼ全員がシリア人男性で、青果店や靴屋などの自営業者や学生、元公務員らが参加する。米英独など欧米の政府やＮＧＯから資金援助を受ける。サルモさんによると、これまでに隊員１４２人が死亡した。多くは、空爆直後に被弾した倒壊家屋に駆けつけ、救出作業にあたっていた際、再度空爆を受けて命を奪われた。
和平の実現、学生ら訴え コロンビア（2016/10/07朝日新聞）
（声）原発事故賠償の有限責任に反対（2016/10/07朝日新聞）無職 熊谷健二（神奈川県 ７９） 重大な原発事故の賠償制度を話し合う内閣府原子力委員会の専門部会が、原発事業者の賠償責任範囲を限定するかどうかの集中審議を始めた。「有限責任化」は、主に電力業界から求める声が強まったという。私は、原発事業者の賠償責任の有限化に反対だ。事業者は国策だからと原発を強制されたわけではなかろう。経営の意思で原発を造り、稼働してきたはずだ。原発で利益を得た事業者が保険を掛け、事故に備えるのが当たり前ではないか。原子力損害賠償法は、事故が起きた場合、過失の有無にかかわらず事業者が無限責任を負って賠償すると定めている。それが法改正で「有限責任」となれば、足らない分は国が負担することになるだろう。しかし、それはとりもなおさず国民の税金だ。だが東京電力福島第一原発事故の後、世論調査では過半数が原発に反対している。それなのに原発再稼働を既成事実化し、重大事故が起きたら国民の負担も有り得るというのは納得できない。原発事業者の安全への意識が薄れる可能性がある「有限責任化」はあってはならない。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12596025.html
ハリケーンの死者３４０人以上 米南部３州に非常事態（2016/10/07東京新聞）
デフレ脱却 切り札は賃上げ加速だ（2016/10/07東京新聞）
シリア停戦破綻 泥沼にはまるロシア（2016/10/07東京新聞）
東電の再建 国民負担先行では困る（2016/10/07京都新聞）
社説 廃炉費用の負担 新電力に転嫁 おかしい（2016/10/07ヒロシマ平和メディアセンター）
（声）若い世代 性的少数者への偏見ない世界に（2016/10/07朝日新聞）中学生 西春香（東京都 １５） 普通の人とはどんな人なのか。授業で同性愛者や両性愛者、心と体の性が一致しないなどの性的少数者（ＬＧＢＴ）について聞き、それを考えた。授業をしてくれた先生は、ＬＧＢＴの支援活動や勉強会をしているという。また、先生も性差や自分の性別に違和感を持ったことがあるそうだ。それを聞いて驚いた。性別について悩んでいる人が身近にいるとは思わなかったからだ。先生はこの話をするにあたって、ものすごく勇気がいったと思う。先生を尊敬するとともに感謝する。今回、浅い知識からくる偏見が多いことを知った。一人ひとり性格が違うように、ＬＧＢＴの人は少し感じ方が違うだけでみんな同じ人間だ。みんな「普通」なのだ。授業を受けて少し考え方が変わった。偏見がない世界に変えていきたい。
（異論のススメ）保守とは何か 奇っ怪、米重視で色分け 佐伯啓思（2016/10/07朝日新聞） ・・・さて、それでは日本はどうなのか。われわれは、アメリカとの同盟を重視し価値観を共有する者を「保守派」だという。安倍首相が「保守」なのは、まさしくアメリカとの同盟重視だからだ。するとどうなるか。アメリカと協調して自由や民主主義の世界化を進め、たえざる技術革新によって社会構造を変革することが「保守」ということになる。これはまったく奇怪な話であろう。構造改革にせよ、第４次産業革命にせよ、急進的改革を説くのが「保守」だというのだ。もともと既成秩序の破壊、習慣や伝統的な価値の破壊を説き、合理的な実験によって社会を進歩させるという革新主義は「リベラル」の側から始まったはずなのである。それが「保守」へと移ってしまい、リベラルは保守に吸収されてしまった。私は、「保守」の本質は、近代社会が陥りがちな、急激な変革や合理主義への抵抗にある、と思う。それは、社会秩序を、抽象的な普遍的価値に合わせて急激に変革するのではなく、われわれの慣れ親しんだ生活への愛着を大事にし、育ってきた文化や国の在り方を急激には変えない、という精神的態度だと思う。そして、この「本来の保守」の姿が今の日本ではみあたらないのである。蓮舫氏のように「バリバリの保守だ」といっている場合ではない。今日の日本に本当に必要なのは、「本当の」保守なのだ。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12596013.html
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（社説）稲田防衛相 持論の変化は当然だが（2016/10/06朝日新聞） http://digital.asahi.com/articles/DA3S12594227.html
（声）憲法９７条を削除してはならない（2016/10/06朝日新聞）無職 久保田敏（埼玉県 ７８） 「焦点採録」（１日朝刊）に９月３０日の衆院予算委員会での安倍晋三首相と民進党の細野豪志氏の論戦が載った。自民党の憲法改正草案を巡るものだ。細野氏の「（基本的人権を規定した）９７条をなぜ削除したのか」との質問に、安倍首相は「条文の整理に過ぎず」「国民主権、基本的人権の尊重、平和主義の三原則は変えていない」と答えている。自民党は改正草案Ｑ＆Ａで、現行憲法の前文に「基本的人権の尊重」の言葉がないと指摘したうえで、草案にはそれを加えたと説明する。首相は、前文に加えたから９７条は削除してよいと考えているのだろうか。ちょっと待ってほしい。現行憲法の９７条は「憲法が日本国民に保障する基本的人権は（中略）現在及び将来の国民に対し、侵すことのできない永久の権利として信託されたもの」と規定している。読んで字のごとしで、現行憲法は基本的人権を「保障」しているのであって、単に「尊重」しているのではない。９７条は、「基本的人権の尊重」という言葉が前文に入ったからといって、削除してよい条文ではないのだ。９７条を削除する目的は何か。首相は明確に答えてほしい。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12594221.html
自民総裁任期 「延長ありき」の不可解（2016/10/06東京新聞） 自民党が総裁任期の延長を検討し始めた。なぜ延長が必要か、説得力のある説明は聞かれない。安倍晋三総裁（首相）の続投を目的とした「延長ありき」の議論では、国民の理解は得られまい。自民党総裁の任期は現在「連続二期六年まで」。党政治制度改革実行本部の議論では「連続三期九年まで」とする案と、多選規制自体を撤廃する案が浮上している。なぜ任期を延長するのか。延長論者は、自民党の政権維持を前提に、首相を長く務めた方が政治が安定し、外交交渉にも有利といった利点を挙げる。・・・しかし、安倍総裁の任期延長を有権者は好意的には見ていない。共同通信社が八月に行った世論調査によると、安倍総裁の任期延長を「しない方がいい」と答えた人は５２％と、「した方がいい」の３７％を上回った。長期政権は腐敗するのが世の常だ。後継者が成長するチャンスをも奪う。政治の頂点に立つ者が自らの任期を延ばすのは、権力者の振るまいとして適切さを欠く。仮に総裁任期を延長するのであれば、安倍氏には適用せず、次期総裁からとしたらどうか。それなら有権者も納得するであろう。
パリ協定が来月４日発効 ７３カ国批准、日本出遅れ（2016/10/06東京新聞） 【ニューヨーク＝東條仁史】国連は五日、二〇二〇年以降の地球温暖化対策の新たな枠組み「パリ協定」が十一月四日に発効する、と発表した。協定は、海水の温度上昇による海面上昇や海岸浸食、巨大台風をはじめとする異常気象の増加など温暖化がもたらす影響を最小限に食い止めるのが狙いで、今月五日時点で七十三カ国・地域が批准。これにより、石炭や石油を燃やすことで発生する二酸化炭素（ＣＯ２）など温暖化に及ぼす影響が大きい温室効果ガスの世界の排出量に占める比率が５５％を超え、発効要件を満たした。一方、日本は未批准で、世界的な流れに出遅れている。
石原氏、都の聞き取り拒否 「全面協力」一転 豊洲盛り土問題（2016/10/06東京新聞）
外国人の就労 制度の課題を洗い出せ（2016/10/06琉球新報）
沖縄県知事「理解できぬ」 米ハリアー機、究明なく飛行再開へ 米軍司令官が発表（2016/10/06琉球新報）
＜社説＞県の上告理由書 最高裁は沖縄に自治認めよ（2016/10/05琉球新報）
ヘイト判決 差別言動なくす一歩に（2016/10/05京都新聞）
銀河系の質量は太陽7000億個分、暗黒物質が約9割（2016.06.03ナショナルジオグラフィックス） 最終的に、氏は銀河系のダークマターを測定する方法を考案した。銀河の周囲に存在する球状星団89個の、すでに分かっている動きと速度を利用するというものだった。・・・ダークマターと銀河内で観測されている物体の質量とを合計することで、イーディー氏は銀河系の「質量プロファイル」を作成できた。それによると、銀河の中心からある距離までの範囲に含まれる、全ての物質の質量を推定できる。その結果、銀河系の質量は太陽7000億個分となり、「軽い銀河」派により近い結論となった。大きくて遠い球状星団や広く散らばった矮小銀河など、銀河の外縁にある物体の一部は実際には銀河系の重力に引っ張られていないため、銀河の総質量には含まれないと考える立場だ。 また現在、銀河系の恒星の質量は太陽約600億個分と推定され、それ以外ではガスとちりが約1〜3％であることから、イーディー氏の研究結果にしたがえば、ダークマターが銀河系の質量の88％にものぼることになる。 http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/060200199/
欧州難民危機 世界で向き合いたい（2016/10/05東京新聞）
デモクラシーの体たらく（2016/10/05東京新聞）
米国の３氏にノーベル物理学賞 超電導など数学で説明（2016/10/05東京新聞） 三人は一九七〇〜八〇年代にかけて、物や空間が持つ性質を調べる「トポロジー」と呼ばれる数学を使えば、物質の状態が変化する「相転移」という現象がうまく説明できることを発見した。相転移の例としては、水が凍る現象や、極めて低温で電気抵抗がゼロになる超電導などがある。当時は物質研究にトポロジーを適用するという考えがなく、新たな理論の導入で現象の理解が進んだ。最先端の研究では現在、中は電流が流れない絶縁体なのに、表面は電気を通す新しい物質「トポロジカル絶縁体」が注目を集めている。三人の発見は、この新物質に関する研究の源流となった。こうした手法はさまざまな物質の性質の解明と予測に役立ち、最前線の研究となっている。新しい電子技術や高温超電導材料の開発、超高速の計算を可能にする「量子コンピューター」につながる可能性がある。
クラスター爆弾で４歳児が死亡、玩具と思って拾う シリア（2016.10.05 CNN）
（憲法を考える）非常時と権力 片山杜秀さん、石田勇治さん（2016/10/05朝日新聞）
１９３１年の満州事変のあとは「準戦時体制」と呼ばれ、３７年の日中戦争開戦後は「非常時」といわれて敗戦まで続きました。平時ではないという演出は、簡単にできるものなのです。・・・２０１２年に発表された自民党憲法改正草案は、政府に強大な権力を認める緊急事態を「外部からの武力攻撃、内乱等による社会秩序の混乱」「地震等による大規模な自然災害」と規定しています。この「等」がやっかいで、もし拡大解釈されれば、さまざまな事態において、近代民主主義の擁護する基本的人権が制限可能になりかねません。・・・ 問題は、何が本当に現実的なのかです。護憲が時代遅れの理想主義で、改憲が当世風の現実主義。そこに落とし穴はないか。改憲を理想とする勢力が、災害時などの非常時のイメージを膨らませ、現実をゆがめていないでしょうか。「神国日本」の実力を過信した末の敗戦の反省に拠（よ）って立つ戦後民主主義と、その守護神としての平和憲法に身を添わせ、過去の栄光に惑わされず、静々と生き残りを図る。それがもはや老大国となりつつあるのかもしれない日本の現実主義ではないかと思います。 ■ナチス、緊急令で独裁正当化 石田勇治さん（東京大学教授） 憲法について考えることは、国家と国民の関係を考えることとつながります。参考になるのは、第２次大戦前のドイツの経験です。ワイマール憲法は１９１９年制定時、世界で最も民主的な憲法と言われましたが、統治に関する規定には重大な問題がありました。「公共の安寧秩序が著しく損なわれたとき、大統領は回復に必要な措置を講じるため国民の基本権を一時的に無効にできる」との条項で、大統領に非常時の緊急命令権を与えたことが、のちの民主政治の破壊につながりました。・・・結局、この緊急令はナチ・ドイツが崩壊する４５年まで解除されず、独裁政治を正当化する法的根拠となりました。日本国憲法にこうした緊急事態条項はありません。しかし、自民党は憲法改正草案に明記し、大震災などを引いて、非常時に特別な対応をする必要性があると唱えています。草案では首相は緊急事態を宣言でき、その下で内閣は法律に代わる政令を発することができます。基本権は最大限に尊重されなければならない、とあるだけです。１００日を超えて継続するときは国会の承認を義務づけていますが、仮に内閣が暴走してしまったら歯止めになるでしょうか。 ・・・戦後の西ドイツがワイマール憲法の失敗を反省し、基本法（憲法）に緊急事態条項を入れなかったのは当然でしょう。その後、主権回復の条約をめぐり米英仏から非常時対応を求められ約１０年間の議論の末、６８年、外国からの武力攻撃などの際の緊急事態条項が基本法に入りました。が、非常時だからと首相の一声で何でもできるような制度にはしませんでした。連邦議会の関与が強められ、基本的人権を昔のように大幅に制限する規定もありません。そのうえ基本法秩序を排除しようとする政府等すべての企てに対する、全ドイツ人の「抵抗権」が認められました。この緊急事態条項は一度も発動されていません。
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アフガン支援、年４００億円 日本、１７〜２０年に拠出へ（2016/10/04朝日新聞）
（声）「未来」を言うなら教育に投資を（2016/10/04朝日新聞）主婦 小林恵子（東京都 ６０） 臨時国会での安倍晋三首相の所信表明演説を聞いた。「未来」という言葉を何度使ったことだろう。力強い経済、１億総活躍、誰もがその能力を存分に発揮できる社会……。本当にそうならばよいけれど、何か宙に浮いた、足元の現実を見ていないような言葉に聞こえた。「未来への投資」と言うならば、まず大切なのは教育ではないだろうか。だが、安倍首相が教育に触れたのは「奨学金」に関してほんの少しだった。本紙フォーラム面でも、公立小中学校の制服や副教材費の高さが取り上げられていた。「子どもの成長を喜ぶより、春が来るのが怖く、死んで保険金が入れば楽なのかと思うこともあった」という母親の言葉に、胸が痛んだ。子どもの貧困が大きな問題となっている中、対策の遅れは日本の未来に関わる大問題だと考える。私自身３人の子どもを育てた母として、公立小学校に３２年間勤めた元教師として、首相や国会議員の皆さんに伺いたい。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で、日本は教育予算が最低レベルだ。それを恥ずべきことだと思わないのか。私は、教育こそ未来への投資だと思う。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12590386.html
（声）希望持てる社会を若者に渡そう（2016/10/04朝日新聞）無職 福田詢（長崎県 ７１） ジャーナリストむのたけじさんが亡くなって１カ月余り。私が「詞集たいまつ」を買ったのは三十数年前だ。今は、著書が４冊、本棚に並んでいる。４冊には、かつて自分が引いた線があちこちにある。その中で今、改めて一番考えさせられるのは「青年を社会の宝として考えたいなら、社会が青年の宝となっていなければならない」という言葉だ。今の日本社会は果たして若者にとって宝と言えるだろうか。「ブラック企業」「ブラックバイト」という言葉を聞く。金もうけのための道具としてしか若者を扱わない企業がはびこっている。一方、正社員になるのが難しい時代になり、非正規雇用の割合は４割近い。解雇の不安を抱え、収入が著しく低い非正規雇用の若者は、結婚もできず、将来への希望も持てない状況に置かれている。米国先住民は「自然は次世代からの預かり物」と考え、現状のまま渡すことを義務だと考えるという。社会も同じだ。若者に希望の持てる社会を渡すのが、今の大人の責任だと思う。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12590388.html?ref=pcviewpage
首相「拍手」促す 三権分立に反しないか（2016/10/04東京新聞）
極度の貧困層の子供は３・８億人 ユニセフなど推計発表（2016/10/04東京新聞）
電力自由化半年 認知度高める努力こそ（2016/010/04京都新聞）
社説/廃炉費用の負担 「新電力に転嫁」は筋違い（2016/10/04毎日新聞）
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水俣病、救済地域外も症状 １万人検診記録、医師団と朝日新聞分析（2016/010/03朝日新聞）
パリ協定発効へ 日本も批准急ぐべきだ（2016/010/03京都新聞） http://www.kyoto-np.co.jp/info/syasetsu/
原爆の惨状、写真や絵に刻む ＪＲ京都駅で展示（2016/010/03京都新聞）
電気料金と廃炉 払う側にモノ言わせよ（2016/010/03東京新聞） ◆せっかくの市場がゆがむ
コロンビア、和平の是非は 国民投票始まる（2016/010/03朝日新聞） http://digital.asahi.com/articles/DA3S12589247.html
（社説）ヘイト判決 差別なき社会の一歩に（2016/010/03朝日新聞） http://digital.asahi.com/articles/DA3S12589161.html
（声）こども遊園地の閉園さびしい（2016/010/03朝日新聞）会社員 藤巻詩織（東京都 ２７） 東京・上野公園内の「上野こども遊園地」が８月末で閉園した。あこがれてきた下町の「テーマパーク」がなくなったことに衝撃を受けた。小さい頃、動物園の帰りにいつも、こども遊園地に寄らせてもらえず、「いつか乗り物に乗ってやる！」と思った。あれから２０年。この８月、親類の子を連れて動物園に行った帰りにせがまれ、初めて乗り物に乗った。夕暮れ時、せみ時雨に包まれながら、遊具「空飛ぶぞうさん」で木陰を回った。その後に閉園を知った。私を強引に連れて行った２人に感謝しなくてはと思った。いつか子どもができたら連れてこようと思っていたのに、まさかその前になくなってしまうとは……。遊園地とともに、私の描いた未来が消えた気がした。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12589165.html
同じ水俣の魚、食べたのに 行商から購入「領収証ない」 救済対象域外の住民（2016/010/03朝日新聞）
医療事故調査 制度点検し見直すべき（2016/10/02京都新聞）
＜社説＞ブラックバイト 若者潰す社会に未来ない（2016/010/02琉球新報）
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