記憶しておきたい新聞記事見出し2014〜2016
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総裁任期延長 異論出ぬ自民の危うさ（2016/10/28京都新聞）
＜社説＞国境なき記者団声明 取材の自由を保障せよ（2016年10月27日琉球新報）
「沖縄差別、まっぴら御免」 「通販生活」冬号が特集（2016年10月27日琉球新報） 今年７月の参院選前に発売された通信販売カタログ誌「通販生活」は２０１６年夏号の参院選特集で「自民党支持の読者の皆さん、今回ばかりは野党に一票、考えていただけませんか」との特集を組んだ。買い物雑誌としては“異色”とも言える政治的なメッセージには、１７２人の読者から批判や質問が届いたという。・・・冬号には、夏号への読者から寄せられた「政治的記事を載せている」「両論併記をしていない」「通販生活は左翼雑誌になったのか」などの批判の声を掲載した。これに対し「編集部からの答え」を掲載。「左翼雑誌」という批判に対して「戦争、まっぴら御免。原発、まっぴら御免。言論圧力、まっぴら御免。沖縄差別、まっぴら御免。通販生活の政治的主張は、ざっとこんなところですが、こんな『まっぴら』を左翼だとおっしゃるなら、左翼でけっこうです」とした。・・・ 沖縄を取り上げ続ける意図について、平野さんは「沖縄には日米安保のしわ寄せがあると思う。日米安保を日本の人たちが賛成するならば、基地を引き取るべきだ。差別が当然だということには、われわれは嫌と答えるしかない」と語る。「買い物は平和じゃなければできない。買い物雑誌こそ平和であるべきだ」との理念の下、通販生活の編集部は記事を書き続けていく。（池田哲平）
（社説）福島廃炉費用 これで議論できるのか（2016/10/27朝日新聞）
（声）本で出会った少女の夢継いだ（2016/10/27朝日新聞）ピアノ講師 太田芽衣（新潟県 ３６） ２７日から読書週間。私には忘れられない本がある。３歳で急性白血病を患い、１９８３年に小学校５年生で生涯を閉じた植木亜紀子ちゃんが闘病の日々をつづった「ママ、ごめんね―あっ子ちゃんの日記―」だ。私が小５の秋、担任の先生に紹介されて出会った。同じ年の子が病気と闘い、亡くなってしまったことに強い衝撃を受けた。私なら周りに当たり散らしそうな苦しい治療に前向きに臨む姿、どんなにつらくても自分より家族や友達を気遣う彼女の優しさに心を打たれた。彼女の最後の言葉が「ママ、ごめんね」。なかなか言える言葉ではない。彼女の趣味はフェルト手芸で、お世話になっているお医者さんや看護師さんに、その人の名前を刺繍（ししゅう）した小物を作ってプレゼントしていた。そんな小物をたくさん作るのが、彼女の夢だった。それなのに天国に旅立ってしまった。私は、彼女の夢を引き継ごうと決めた。以後２５年間、お世話になった人に、その人の名前を刺繍したフェルト小物を贈り続けている。小５の時に本を通じて出会った彼女は、今も私に大きな影響を与えてくれている。
（論壇時評）世襲化と格差 社会のビジョンはあるか 歴史社会学者・小熊英二（2016/10/27朝日新聞） 「日本の歴代首相の簡単な覚え方を教えよう。敗戦から１９５４年までの首相は元外交官だ。占領軍と交渉するのが首相の重要な仕事だったからだ。５５年から８０年代までの首相は元官僚か地方のボスで、自民党の黄金時代を築いた。９０年代以降の首相は多くが２世か３世で、日本は長期低落している」以上は、私が外国で講義するとき、ときどき使う説明だ。こうした見解は、私だけのものではない。田中秀征は、敗戦直後に当選した世代が、８０年代までの自民党を主導したと述べている。彼ら戦争を経験した「創業者」たちが引退した後の自民党は、力量や平和意識に劣る世襲議員の党に変質したという。 こうした自民党の変質は、「右傾化」の一因ともいえる。しかしもっと重要なのは、首相の世襲化が、日本社会そのものの変質を反映していることだ。・・・こうした変質は、政界だけではない。平均所得が減り、教育費が高騰するなかで、教育においても格差の再生産（≒世襲化）が目立つようになった。７５年に比べて、国立大授業料は約１５倍、私大授業料は約５倍となった。渡辺寛人によると、子供１人を大学まで通わせた場合の教育費の家計負担は、すべて公立でも総額１千万円以上、すべて私立だと２千万円以上となる。 ・・・一方で子育て世帯の平均年収は、９７年から１２年に９４万円減った。後藤道夫によれば、年収４００万円で公立小中学生の子供２人がいる４人世帯では、年収から税金・保険料・教育費を除いた生活費が、生活保護基準を下回る。大都市の世帯で子供２人が大学に進学すると、年収６００万円でも下回ってしまう。そのため少子化や「子供の貧困」が広がる一方、約半数の大学生が奨学金を借りている。その多くは返済が必要な貸与型で、学部卒の平均貸与金額は２９５万円だ。これだけの金額が、卒業時に借金としてのしかかる。在学中から就職活動やアルバイトで必死な者も多い。学生団体ＳＥＡＬＤｓの奥田愛基は「家が大変だったり、奨学金の借金を六〇〇万円も抱えていたりするメンバーが半分くらいいる」と述べたが、これは今の学生の一般状況だ。これでは安心して大学に行き、学業に集中できるのは高所得家庭の子弟だけである。 他の先進国では、高等教育は無償であるか、返済不要の給付型奨学金が整備されてきた。だが日本では、家計が教育費を負担してきた。その前提は、教育にお金がかかる時期に、高い年功賃金が払われていたことだった。しかしそうした前提は、いまは存在しない。・・・しかし政府の方針は、それとは逆行さえしている。坂口一樹によると、この１５年間の医療政策は、医療需要から介護需要へ、介護施設から在宅介護へ、負担を移転させるものだったという。つまり政府や事業主の医療費負担を、家族の在宅介護に転嫁してきたのだ。その代償は、年間約１０万人の介護離職だ。目先の財政負担削減のために、家族と社会に重圧を強いた政策ともいえる。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12628044.html
いじめの防止 背景をもっと知りたい（2016/10/27東京新聞） いじめ防止対策推進法の施行から三年余り。いじめられ、自殺に追い込まれる深刻なケースが後を絶たない。なぜ食い止められないのか。背景事情を共有して、もっと手厚い予防策を打てないか。二〇一一年に大津市の中学二年生が自殺した事件を契機に、議員立法で制定された法律だ。施行三年を迎え、国のいじめ防止対策協議会は運用上の課題を探り、多岐に及ぶ改善策を打ち出した。一義的には、やはり教育現場の危機意識の薄さと対処能力のもろさが問題だろう。学校はいじめを防ぐための基本方針を立て、対策組織を置くよう義務づけられた。だが、実態として機能しているとは言い難い。・・・もちろん、情操や道徳心、対人関係を紡ぐ力を培う教育や、親や地域住民への啓発は大切だ。しかし、ほとんどの子どもは、いじめは悪いことと知っている。にもかかわらず、いじめは絶えない。どんな子どもも、いじめる側にも、いじめられる側にも回りうる。そうした認識が、かえって個々の問題の動機や原因の究明を鈍らせている面はないだろうか。
南スーダンの反政府トップ「首都攻撃も」 和平合意は崩壊（2016/10/27東京新聞）
イタリア中部で２度の強い地震、建物に被害（2016.10.27 ThuCNN）
連載「グレーゾーン 低線量被曝の影響」（2016/10/27ヒロシマ平和メディアセンター）
精神指定医８９人、処分審査 措置入院判断の資格、不正取得か（2016/10/26朝日新聞） 重い精神疾患の患者を強制的に入院させるかどうかを判断できる「精神保健指定医」の資格取得に不正の疑いがあるとして、厚生労働省は２６日、医師８９人の資格取り消し・停止の行政処分の審査を始めた。過去最多の処分となる見通しで、精神医療への信頼性が大きく損なわれる。患者や地域の精神医療への影響も懸念される。・・・ 強制的に精神科病院に入院させる措置入院は、精神障害が原因で患者本人や他人を傷つける恐れがあると２人の指定医の判断が一致すれば、知事や政令指定市長が本人の同意なしに決められる。厚労省によると、年々増加傾向で、２０１４年度は１０年前の１・３６倍の６８６１人だった。指定医の資格を得るには、医師として５年以上、精神障害の３年以上の診療経験があり、重い統合失調症や中毒性精神障害など８例以上の症例報告を出す必要がある。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12627629.html
大統領弾劾手続き開始 ベネズエラ、混乱に拍車（2016/10/26朝日新聞）
やさしく憲法、今こそ復刻 制定尽力の学者著書、６０年ぶり（2016/10/26朝日新聞）
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ＪＲ分割民営３０年 経営格差の影を見よ（2016/10/26東京新聞）
（声）国の家庭教育介入は不愉快です（2016/10/26朝日新聞）主婦 北本淑子（熊本県 ６６） 「家庭教育支援法案」（仮称）を自民党が来年提出する方針だという記事を見ました（２２日朝刊）。支援と言うからには、「経済的な理由で学業を続けられない人に学資の支援や学用品の支援をするのかしら？」と思ったら、家庭教育にまで国が口を出すという内容。気持ちが重くなり、腹立たしくなりました。家庭にはそれぞれの事情があり、それぞれの価値観を持っています。家族構成も違えば、その中の親も子も一人ひとり別の人格です。それなのに「基本理念」と称する為政者の単一の価値観を押し付けようとしているように思えます。これは思想信条の自由にも関わる危険なことではないでしょうか。相談する相手が必要だと言うのなら、誰もが気楽に話を聞いてもらえる窓口を自治体に作る方がいいと思います。国が家庭教育に口を出すのは不愉快です。「個性の尊重」を掲げながら、実は箱の中にきれいに並ぶ野菜や果物のような人間や、国に素直に従う人間を作りたいだけではないか、と思ってしまいます。これなら法案名は「家庭教育支援法案」ではなく、「家庭教育介入法案」にしてもらいたいものです。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12626198.html?ref=pcviewpage
「土人」発言の深奥を読む（2016/10/26東京新聞）
南スーダン派遣 延長できる情勢なのか（2016/10/26京都新聞）
「クリントン氏に投票」 共和党のパウエル元国務長官が明言（2016.10.26 Wed/CNN） （ＣＮＮ） 米共和党のコリン・パウエル元国務長官は２５日、大統領選挙では民主党のヒラリー・クリントン氏に投票すると表明した。共和党は大物議員や関係者のクリントン氏支持表明が相次いでいる。パウエル氏は共和党のレーガン政権とブッシュ政権時代の高官だったが、２００８年と１２年の大統領選ではオバマ大統領を支持した。クリントン氏支持はニューヨーク州ロングアイランドで開かれた昼食会で表明。クリントン氏にはフロリダ州の集会で側近を通じて同日午後、支持の意向を伝えたという。クリントン氏は公式ツイッターで、「パウエル将軍の支持を誇りに思う」と歓迎した。パウエル氏はこれまで、クリントン氏と共和党候補のドナルド・トランプ氏の両方に対して手厳しい批判を浴びせていた。
ローマ法王庁、火葬の新指針を発表 散骨や自宅保管は認めず（2016.10.26 Wed/CNN）
＜社説＞世界県人大会 「湧き出る思い」に応えよう 絆深め、人的財産の発展を（2016/10/26琉球新報）
＜社説＞空手演武ギネス認定 発祥地の誇りを発信した（2016/10/26琉球新報）
沖縄・糸満で「竜宮の使い」発見（2016/10/26琉球新報）
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（ＷＥＢＲＯＮＺＡ）与党が描けない「絵図」に挑む（2016/10/25朝日新聞）
リトアニア、反原発野党が第1党（2016/10/25共同通信）
福島廃炉費用、年数千億円に（2016/10/25共同通信）
経済の長期停滞 金融政策頼みが限界だ（2016/10/25東京新聞）
（分断大国 米大統領選）激震地ルポ 海面上昇、マイアミの危機（2016/10/25朝日新聞）
（声）大自然の感動伝えた田部井さん（2016/10/25朝日新聞）無職 南徹（東京都 ７８） 登山家の田部井淳子さんが亡くなった。残念でならない。彼女は、東日本大震災の被災地の高校生を連れて、富士山に登る活動を続けてきた。今年も病を押して登る姿をテレビで見た。７合目から頂上に向かう高校生たちを励まし、見送った表情が、私の脳裏に焼き付いている。田部井さんは、女性で世界初のエベレスト登頂者として偉大であるだけではない。ネパールで、リンゴの植樹や環境保護活動に取り組んだ。国内でも、中高年に安全な健康登山を推進し、登山を通じて東日本大震災の被災地支援を進めるなど、広範な社会活動を続けてきた。どんな人とも庶民的に心を通わせる素晴らしい人だった。大自然から受けた感動を伝え、その感動をもとに万人に貢献したいという思いを体現する代表的な活動家だった。私は登山愛好家の一人として、心から敬愛してきた。 http://digital.asahi.com/articles/DA3S12624425.html
（ＴＨＥ ＨＵＦＦＩＮＧＴＯＮ ＰＯＳＴ）長時間労働のない社会のために（2016/10/25朝日新聞）
（声）児童を虐待から救う覚悟持とう（2016/10/25朝日新聞）社会福祉法人理事長 中村和雄（神奈川県 ７４） 死亡や重体など重大な児童虐待１８７事例を、朝日新聞が分析した「虐待から救うために」（１６日朝刊）を読んだ。自治体や児童相談所が、事前に虐待などの兆候をつかんでいたケースが１４４件。うち「家庭訪問したのに子供に会っていない」という事例など、情報を得ながら確認が不十分なケースが６４件あったという。虐待が疑われると判断したから訪問したはずなのに、児童に会いもせずに帰り、放置してしまったのはなぜか。民法で規定されている親権を前に、関係者が躊躇（ちゅうちょ）してしまったのか。悲劇が繰り返される背景に、児童であっても親である大人と同じ存在だと認めていない意識があるように感じる。その意識が、抗議も抵抗もできない児童への人権侵害に、結果的に手を貸してこなかっただろうか。これは、家族を重視する文化の危険な落とし穴かもしれない。憲法が保障する人権が侵されているかもしれない児童を前にしながら、民法に根拠を置く親権の前に引き下がってはならない。大人には、虐待されている児童を何としても救うのだという覚悟が求められている。
比大統領来日 法の支配を共通項に（2016/10/25東京新聞）
全米の子どもにボトル投げが大流行、親はイライラ（2016/10/25CNN）
＜社説＞自宅・テント捜索 県警は「過剰捜査」慎め（2016/10/25琉球新報）
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＜社説＞沖縄に警官出向 小手先の対策でしかない（2016/10/24琉球新報）
パリ協定発効へ もはや“環境後進国”か（2016/10/24東京新聞）
オスプレイ、木更津に飛来 整備拠点化へ 防衛省が騒音測定（2016/10/24東京新聞）
（声）原発、政権の変節は許せない（2016/10/24朝日新聞）主婦 山田宏子（神奈川県 ７７） 鹿児島県に続き、新潟県でも原発再稼働に慎重な知事が当選した。東京電力柏崎刈羽原発の再稼働が争点となり、与党が全力で応援した候補を破った結果は重大な意味をもつ。原発再稼働は認められないという、住民の意思が明確になったからだ。原発立地県の住民の不安を無視して、原発の電力を享受することは恥ずかしい。使用済み核燃料から出る高レベル放射性廃棄物の最終処分のめどが立たないまま、原発を動かし続けることも将来世代に対して恥ずかしい。重大事故が起きれば制御不能な状態になることは、福島での事故が示している。原子力規制委員会の田中俊一委員長も、規制委の審査に合格しても「絶対安全とは申し上げない」と言っている。ゼロリスクを求めるのは非現実的だという論者は、現実の生活で原発の隣に住めるのか。自民党は、２０１２年の衆院選公約で「原子力に依存しなくてもよい経済・社会構造の確立」を掲げて政権に復帰した。だが、いつの間にか原発を「重要な基幹電源」と言い出した。この安倍政権の恥ずかしい変節を、許してはいけない。
「ヒーロー」か「独裁者」か フィリピン・ドゥテルテ大統領の地元ルポ（2016/10/24東京新聞）
社説 大阪府警機動隊員の暴言 背景にある意識を問う（2016/10/24ヒロシマ平和メディアセンター） ・・・昨年には作家百田尚樹氏が、自民党の勉強会で「沖縄の二つの新聞はつぶさないといけない」と発言した。「政治的な圧力でつぶせという趣旨ではない」と釈明したが、これもまた、悪感情で沖縄を語る契機になっているのではないか。北部訓練場では、安全性に疑問が残るオスプレイの配備が基地の強化につながるとして、連日の抗議行動が続いている。それに対して、政府は強引に押し切る構えを崩していない。いずれの暴言、暴力も私たちは肯定しない。戦後の沖縄には非暴力による抵抗の伝統もある。問題の解決は政府と沖縄県の、対等な立場の話し合いしかあるまい。その前に、政府は機動隊員の暴言の背景にある意識を問いただすべきだろう。 http://www.hiroshimapeacemedia.jp/?p=65764
多死社会 みとり支える仕組みを（2016/10/24京都新聞） http://www.kyoto-np.co.jp/info/syasetsu/20161024_3.html
シリア・アレッポで戦闘再開、ロシアの一時停戦が終了（2016.10.23 SunCNN）
カメルーンで列車が脱線、７０人死亡 ３００人負傷（2016.10.23 SunCNN）
“TRASHedy” − ゴミの悲劇（あきこ / 2016年10月16日みどりの1kWh） 作品は当初「カーボンフットプリント」というテーマで考えられていた。カンパニーの芸術監督、振付家、ダンサーであるレアンドロ・ケースが、ビッグバンから、あらゆる物質を形作る原子の成り立ち、地球の誕生、生命の発生、そして人類の登場までを描いたビル・ブライソンの『人類が知っていることすべての短い歴史』という本を読み、遠大な宇宙の歴史の中で現代に生きる我々が直面する課題を考える一つのきっかけとして「カーボンフットプリント」というテーマにたどり着いた。・・・カンパニーのメンバー全員が、「カーボンフットプリント」、つまり自分たちの生活様式や消費行動がCO2などの温室効果ガス排出を通じて、地球環境にどのような負荷を与えているかを考え始めた。 そして僕たちは中学生たちと1ヶ月近くのワークショップを経て、一つの作品としてまとめ上げて舞台公演を行った。しかし、観客からの反応は「君たちがやっていることは、道徳の押しつけだ。あれもダメ、これもダメというだけで、どうすればよいのかという解決策、少なくとも解決の方向性でも見せてほしい。お説教はいらない」という厳しい反応が返ってきた。そこで、僕たちは時間をおいて、考え直した。・・・約一年の再考期間を経て、2013年に出来上がった作品は「TRASHedy」と名づけられ、前述のようにヴェストヴィント・フェスティバルの二つの賞の受賞で注目を浴びることになった。さらに2015年、「アシテジ（国際児童青少年舞台芸術協会）」の創立50周年記念大会がベルリンで開催され、招待作品として上演された結果、この記念大会に参加していた世界中の児童演劇関係者の関心を呼び、ドイツ以外の国々の児童演劇祭から招待されるようになった。・・・
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